土壌汚染調査技術管理者試験

【おすすめ】土壌汚染調査技術管理者の転職に本当に役立ったおすすめ転職サイトと転職エージェント

土壌汚染調査技術管理者の転職に本当に役立ったおすすめ転職サイトと転職エージェント

 

この記事では転職に複数の転職サイトと転職エージェントを利用した私と私の知り合いの環境コンサルタントたち(土壌汚染調査技術管理者)の意見の中で、実際に転職前の市場のリサーチや実際の転職に役立った転職サイトと転職エージェントを紹介します。

 

土壌汚染調査技術管理者試験の勉強をしている環境技術者さんや環境コンサルタントさん、既に土壌汚染調査技術管理者で転職を少しでも考えている方は必見です。

 

 

上述のとおり、私はかなり昔、転職を経験しています。

当時、転職はまだ世間一般的ではありませんでしたが、環境業務上の次のステップに進みたかったというのが理由です。

同時期又はその後に転職した私の知り合いの環境コンサルタントたちの理由は、長時間勤務や年収面などが多かったです。しかし、彼ら/彼女らの話を後から時間をかけて聞くと個人の成長が理由として強かったということを感じました。

 

当時の転職は一苦労でしたが、今は働き方革命在宅ワークなどの働き方の変化に時代が合わせるように転職はごく当たり前の考え方ですね。

 

さて、本題に入ります。

 

当たり前のことですが転職には準備が必要です。

実際、転職のプロセス(申し込み→筆記試験→面接→内定など)に乗ってしまえば、比較的短期間で転職を完了することができますが、転職市場のリサーチも含めれば数ヶ月から数年間が必要です。

 

私の経験上、「今の自分には必要ない」と考えていても、準備として転職サイトや転職エージェントに職歴等を登録をしておいて転職市場を注視しておくことが望ましいです。

 

なぜ、準備が必要なのか?

その理由を説明する為に、まずは2010年(平成22年)から2019年(令和元年)の土壌汚染調査技術管理者試験の合格者数に注目してみましょう。

 

 

 

土壌汚染調査技術管理者試験の合格者数を考慮した転職マーケット

 

下記に2010年(平成22年)から2019年(令和元年)の土壌汚染調査技術管理者試験の合格者を整理しました。

驚くことに、土壌汚染調査技術管理者試験は最初の試験から10年が経過しています。

 

 

年度受験者数合格者数合格率
2010年(平成22年)5,554名1,055名19.0%
2011年(平成23年)3,532名381名10.8%
2012年(平成24年)3,050名311名10.2%
2013年(平成25年)2,032名324名15.9%
2014年(平成26年)1,353名105名7.8%
2015年(平成27年)1,321名181名13.7%
2016年(平成28年)1,186名125名10.5%
2017年(平成29年)1,066名205名19.2%
2018年(平成30年)1,036名110名10.6%
2019年(令和元年)878名56名6.4%

 

 

回数を重ねるごとに難しくなっていることが理解できますね。

しかし、私がこのデータの中で気になるのは、2010年~2013年の受験者数です。

 

 

年度受験者数合格者数合格率
2010年(平成22年)5,554名1,055名19.0%
2011年(平成23年)3,532名381名10.8%
2012年(平成24年)3,050名311名10.2%
2013年(平成25年)2,032名324名15.9%

 

 

2010年~2013年の受験者数は、最大5,554名で最小の2013年でも2,000名を超えています。

もちろん、受験者の重複もあると思いますが、この4年間で多くの土壌汚染問題の関係者が土壌汚染調査技術管理者試験を受験しています。

 

ちなみに2014年以降の受験者数は、1,000名程度で推移しています。

 

 

4年間で多くの土壌汚染問題の関係者が土壌汚染調査技術管理者試験を受験した理由は、以下のとおりだと想像できます。

 

 

🔶 土壌汚染対策法の大幅な改正により土壌汚染調査技術管理者の資格を取得しないと土壌汚染対策法に基づく法令調査で技術管理者として従事できない。

土壌汚染対策法 第34条(技術管理者の職務)
指定調査機関は、土壌汚染状況調査等を行うときは、技術管理者に当該土壌汚染状況調査等に従事する他の者の監督をさせなければならない。ただし、技術管理者以外の者が当該土壌汚染状況調査等に従事しない場合は、この限りでない。
🔶 企業として環境省が定める指定調査機関に登録できない。
土壌汚染対策法 第33条(技術管理者の設置)
指定調査機関は、土壌汚染状況調査等を行う土地における当該土壌汚染状況調査等の技術上の管理をつかさどる者で環境省令で定める基準に適合するものを選任しなければならない。

 

 

相対的に受験者数が多い4年間の中で、合格者数は2011年の1,055名を筆頭に、2012年~2014年の3年間も約300名を推移しています。

 

おそらくは全国の経験豊富な土壌汚染対策に関係する技術者やコンサルタントはこの4年間で土壌汚染調査技術管理者試験に合格したことでしょう。

 

2014年以降の合格者数は、100~200名程度で推移しており、2019年には100名以下の56名です。

 

合格者が減少し、土壌汚染調査技術管理者の人数が増加しにくい傾向です。

 

 

そこで、土壌汚染調査技術管理者の人数が増加しにくい状況である事実を踏まえ、以下のグラフを見て下さい。

 

下記のグラフは一般社団法人土壌環境センターが平成30年度に取りまとめた土壌汚染調査・対策事業の受注数です。

受注件数は、調査・対策の受注件数の合計であり、1つの土壌汚染サイトで複数件数の調査・対策が行われる場合があるため、 土壌汚染調査・対策を行ったサイト数を表すものではありません。

 

 

平成30年度の土壌汚染調査・対策事業受注実績

 

 

既にお気づきの方もいると思いますが、土壌汚染調査・対策事業の受注数は、土壌汚染調査技術管理者試験が開始される平成22年より前の平成18年が土壌汚染調査・対策事業の受注数のピークなのです。

 

平成17年、18年、19年度が土壌汚染調査・対策事業の受注数のピークである理由は、土壌汚染対策法に基づく法令調査の増加という点もありますが、最大の理由はガソリンスタント等の油汚染に関する土壌調査の増加だと考えられます。

 

当時、外資系石油企業が先立って取り組み始めたガソリンスタンド等における土壌汚染調査のプログラムが日本国内でも適用され、国内の多くの石油関連企業が独自のプログラムでガソリンスタンドや製油所で土壌汚染調査を実施しました。

私の経験上、この平成16年度から平成19年度は、今まで殆ど注目されなかった土壌汚染調査というビジネスが土木業界や土質業界、不動産業界等でマーケットとして認知された時期だと思います。

そして、その調査依頼量の多さに全体的な母数が少なかった土壌汚染関連の技術者やコンサルタントは多忙を極めたことでしょう。

 

私の個人的な感覚では、平成16年から平成19年に活躍した土壌汚染関連の技術者やコンサルタントは30代後半~40代後半が多かったと記憶しています。あくまでも推測になってしまいますが…。

 

つまり、そんな彼ら又は彼女たちが2012年~2014年の4年間で土壌汚染調査技術管理者試験に多く合格しているということです。

 

 

ここで重要なポイントは、16年前(2004年:平成16年)の30代後半~40代後半です。

 

2004年に30代後半の彼/彼女は、今50代後半です。

2004年に40代後半の彼/彼女は、今60代後半です。

 

つまり、当時、現役バリバリだった彼ら/彼女らの多くの方が経営に従事していたり、引退している可能性が高いということです。

 

 

 

ここからの記載はあくまでも私の個人的な見解です。

 

過去の土壌汚染調査技術管理者試験の累計合格者数は、2,853名です。

 

2,853名の内、土壌汚染調査の実際の作業の経験(地歴調査の評価や現地調査、汚染に関する評価等)が少なくほとんど実務をしない方が10%(約285名)いたと仮定します。

 

仮定に基づくと、実際の土壌汚染調査を実施した経験のある合格者は2,568名ということです。

 

そして、先程記載した最初の4年間に合格している16年前(2004年:平成16年)の30代後半~40代後半の方々の50%が経営に従事、又は退職されたと想定します。つまり、バリバリの現役ではないということです。

 

上記の私の個人的な発想を基にすると、現在、実務レベルで土壌汚染調査を実施できる経験及び知識を有した合格者は約1,600人と計算することができます。

 

そして、直近の令和元年の土壌汚染調査技術管理者試験の合格率(6.4%という厳しい合格率)を考慮すると、今後、土壌汚染調査技術管理者の資格を有する技術者やコンサルタントが千人から数百人単位で増加することはないと考えられます。

むしろ、母数は減少していく傾向にあると考えられます。

 

 

私の考え方では、実務レベルでの保有者が約1,600人しかいない国家資格の価値は高いと言えます。さらに今後、将来的にその価値が更に希少化するはずです。

もちろん、地歴調査の評価や現地調査、汚染に関する評価、浄化対策工事の評価等が土壌汚染調査技術管理者として実務ベレルで実施できる人ということが前提ですが。

 

 

土壌環境センター調べで平成30年でも土壌汚染調査・対策事業の受注数は6,708件あります。

個人的には、外資系の自主調査や簡易な自主調査を含めると1.2倍程度の案件があると考えています。

 

十分に実務レベルの土壌汚染調査技術管理者 約1,600人に対して、案件があるということになります。

 

 

さらに、土壌汚染調査会社やゼネコン、不動産会社、環境コンサルタント会社等の企業は土壌汚染調査技術管理者を在籍させないと土壌汚染対策法に係る指定調査機関に登録できず、法令調査が実施出来ません。

 

したがって、土壌汚染調査会社やゼネコン、不動産会社、環境コンサルタント会社は土壌汚染調査技術管理者を人材として確保しておきたいと考えているはずです。

 

 

ここまでの記載内容はいかがですか?

 

転職は今の自分には必要ないと考えておられる土壌汚染調査技術管理者又は、土壌汚染調査技術管理者試験を勉強されている方、転職サイトや転職エージェントに登録をしておいて転職市場を注視しておくことが望ましいと考えるのは自然の流れですね。

 

あなたは既に希少な価値を有した人材なのです。

 

次に受注実績のある企業数をリサーチしていきましょう。

 

 

受注実績のある企業数を考慮した転職マーケット

 

2003年(平成15年)から2019年(平成30年)までの16年間の土壌汚染対策に関する受注実績のある企業数は以下のとおりです。

数値は一般社団法人 土壌環境センターの平成30年度の土壌汚染調査・対策事業受注実績を参照しています。

 

年度受注実績のある企業数
2003年(平成15年)109 社
2004年(平成16年)106 社
2005年(平成17年)131 社
2006年(平成18年)116 社
2007年(平成19年)100 社
2008年(平成20年)121 社
2009年(平成21年)109 社
2010年(平成22年)100 社
2011年(平成23年)85 社
2012年(平成24年)79 社
2013年(平成25年)80 社
2014年(平成26年)72 社
2015年(平成27年)75 社
2016年(平成28年)74 社
2017年(平成29年)71 社
2018年(平成30年)69 社

 

最大131社で、今はおそらく70社程度です。

 

うん?と違和感をもられた方は鋭い方もしれません。

 

実は環境省が登録している土壌汚染対策法に基づく指定調査機関は全国に644件(事業所数 795件)あります。

 

境省が登録している土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の詳細は以下の環境省のサイトからご確認下さい。

 

土壌汚染対策法に基づく指定調査機関

 

指定調査機関に関するガイドライン等は以下より確認できます。

土壌関係 | 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関

 

 

 

指定調査機関の登録は全国に664件あるのに実働は約70社ということです。

もちろん、一般社団法人 土壌環境センターのアンケート対象範囲に入っていない企業もあります。

それらの企業を加えたとしても実働は100社程度だと私は考えています。

 

 

今、又は将来的に転職を考えている土壌汚染調査技術管理者土壌汚染調査技術管理者試験を勉強されている方は、この実働 約100社に転職する必要があります。

 

つまり、転職市場で土壌汚染調査技術管理者を必要とするこの実働 約100社がどのような勤務地で、どのような役割で、どのような年収で人材を募集しているかを随時、転職サイトや転職エージェントに登録してモニタリングしておく必要があります。

 

 

 

本当に役立ったおすすめ転職サイトと転職エージェント

 

私と私の知り合いの環境コンサルタントたち(土壌汚染調査技術管理者)の転職活動で最もよく利用されていたオススメ転職サイトと転職エージェントは以下のとおりです。

 

 

リクルートエージェント

 

まずは、転職エージェントの代名詞のリクルートエージェントです。

 

公式ホームページはこちらです。

https://www.r-agent.com/

 

転職エージェントと面接し、希望を伝えると関連企業の情報を共有してくれます。

また、土壌汚染関連というニッチな業界でも転職エージェント同士のネットワークで複数の企業をリストアップしてくれます。

私を含めた他の環境コンサルタントたちも例外なく転職市場のリサーチなどを含む転職の準備で利用させて頂いたいました。

 

登録サイトはこちらです👉 リクルートエージェント

 

 

 

リクルートキャリア

 



リクルート社のハイクラス転職サービス

 

公式ホームページはこちらです。

https://www.recruitcareer.co.jp/

 

ハイクラスへの転職は、まさにステップアップです。技術や知識、年収もハイクラスを目標とする人には良いと思います。

私を含めた他の環境コンサルタントたちも例外なく転職市場のリサーチなどを含む転職の準備で利用させて頂いたいました。

 

登録サイトはこちらです👉 リクルートキャリア

 

 

ACJリクルートメント

 

ACリクルートメントは管理・専門職、ミドル・ハイクラス向けの高年収層に特化した転職エージェントです。

 

公式ホームページはこちらです。

http://www.jac-recruitment.jp/

 

土壌汚染に関連する業務は技術職や専門職に該当します。技術職の転職にも強いというイメージです。

私を含めた他の環境コンサルタントたちの半数以上が利用していました。

 

登録サイトはこちらです👉 ACリクルートメント

 

 

 

マイナビ

 



次は株式会社マイナビです。転職サイトとしては有名ですよね。

 

20代用の公式ホームページはこちらです。

https://mynavi-job20s.jp/

 

20代から今の転職や将来の転職を考えていても不思議ではない世の中です。

マイナビは私を含めた他の環境コンサルタントたちの半数以上が利用していました。

 

登録サイトはこちらです👉 マイナビジョブ20’s

 

 

 

とりあえず、上記の4つの転職サイトと転職エージェントサイトを軸に転職の準備を進めることが良いと思います。

 

転職は人生のターニングポイントになる可能性があります。

 

しっかりとリサーチから準備して、素晴らしい転職をされることを願っています。

 

 

最後まで読んで頂きありがとうございました!

こんな記事もおすすめ